健診で要観察となり、いざ専門医療機関を受診しようとした保護者が最初に突き当たるのが、医療アクセスの高すぎる壁です。取材班が主要都市部の大学病院や小児総合医療センターを調査したところ、小児発達外来初診の待ち時間真相は過酷を極めています。新規予約の受付は「毎月第1月曜日の午前9時から電話のみ」といった限定的な運用が多く、電話回線がパンクして繋がった頃には予約枠が埋まり半年〜1年待ちという事態が日常茶飯事となっています。
この受診待機期間の空白を埋める生命線となるのが、自治体の発達支援センター相談の流れと評判です。医療機関の診断がなくても、保健センターや子育て支援課の窓口を経由して地域の発達支援センターに繋がることで、公認心理師や作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）による発達相談を早期に受けることが可能です。ネット上の掲示板やSNSでは「担当相談員の当たり外れが大きい」「共感してもらえず傷ついた」という厳しい口コミも見受けられますが、「親の話を傾聴し、保育園との連携会議を取り持ってくれた」と好意的に評価する声も根強く存在します。
実際に早期支援をスタートさせるための手続きが、児童発達支援通所受給者証の申請経緯です。受給者証があれば、国の就学前児童発達支援無償化制度（3歳から5歳までの利用料無償化、別途おやつ代等は実費）により、極めて少ない自己負担で療育施設に通うことができます。ここで決定的に重要な事実は、受給者証の取得に医師の確定診断書は法的に必須ではないという点です。自治体の判断により、小児科クリニック等の「意見書」や、発達支援センターの「相談支援専門員が作成する障害児支援利用計画案」のみで発行されるケースが多いため、病院の初診を待たずに申請手続きを進めるのが鉄則です。
一方で、療育施設選びのネットの反応を分析すると、事業所ごとのプログラム格差に戸惑う保護者の声が目立ちます。小集団で社会性を育む「集団療育」と、1対1で感覚統合や言語訓練を行う「個別療育」のどちらを選ぶべきか、あるいは親が同伴する「親子通園」か預かり型の「母子分離」かで意見が二分しています。SNS上では「預かり型を選んだら単なる託児状態で専門的なアプローチがなかった」「個別療育を週1回受けるようになってから劇的に癇癪が減った」など、事業所の専門性（STや作業療法士が常駐しているか等）を厳密に見極める重要性が議論されています。
