水漏れの修理にかかるコストは、原因の所在と作業を誰が行うかによって大きく変動します。以下の比較表は、主要な空調設備業者各社の公開データおよび実勢相場をまとめたものです。
特に注意が必要なのが、賃貸マンション・アパートにおける費用負担の原則です。
民法および標準的な賃貸借契約の規定上、備え付けのエアコンは「建物の付帯設備」とみなされます。したがって、経年劣化や機器自体の自然故障、通常使用に伴うドレン管の詰まりによる修理費用は、原則として貸主(大家・管理会社)の全額負担となります。
しかし、借主側が「フィルター清掃を数年間一度も行っていなかった」「異音や水漏れの初期兆候を認識していたのに長期間放置し、床や壁にカビ・腐食を広げた」という過失が認められる場合、善管注意義務違反(民法第400条)に問われ、修理費用や内装補修費を請求されるリスクがあります。水漏れを発見した段階で直ちに写真を撮影し、管理会社へ連絡することが法的な自己防衛として極めて重要です。