結論から申し上げますと、イトーヨーカドーたまプラーザ店が直近で閉店・撤退するという公式決定は一切存在しません。現地では地下の生鮮食品売り場から上層階の生活雑貨、各種サービスカウンターに至るまで活発な営業が続けられています。ではなぜ、火のないところに煙が立ち、GoogleやSNSの検索窓に「閉店」という不穏なサジェストが固定化してしまったのでしょうか。
最大の引き金となったのは、親会社であるセブン&アイ・ホールディングスが推進する大規模な構造改革と店舗再編です。同グループは2026年以降、祖業である総合スーパー（GMS）事業の抜本的見直しを敢行し、全国で33店舗以上の閉鎖計画や地方都市からの全面撤退、ヨークベニマルなどとの食品事業統合を順次発表してきました。テレビニュースや新聞各紙で「ヨーカドー大量閉店」の見出しが連日踊ったことで、読者や買い物客の記憶に強い危機感が刷り込まれた背景があります。
さらに神奈川県内および東急沿線近隣において、歴史ある店舗が実際に営業を終了したドミノ現象が住民の不安に拍車をかけました。具体的には、2026年夏に半世紀におよぶ歴史に幕を下ろした綱島店（横浜市港北区）の完全閉店や、川崎港町店、上大岡店といった近隣拠点の閉店・業態転換のニュースが地域コミュニティ内で急速に拡散。「次はたまプラーザも対象になるのではないか」という憶測が、近隣住民のリアルな口コミやローカル掲示板を通じて一人歩きしたのが噂の全貌です。
流通アナリストの分析によれば、たまプラーザエリアは東急グループの本拠地でありながら、世帯年収が高くファミリー層の購買力が極めて旺盛な特異商圏です。セブン&アイ側にとっても首都圏重点店舗として明確に位置づけられており、安易なスクラップ対象ではなく、むしろリソースを集約して収益性を高める防衛拠点としての役割を担わされています。
