一連の発覚は、選手個人の資質問題にとどまらず、統括団体である日本野球機構（NPB）の対応能力をも疑問視させている。かつての昭和・平成期に通用していた「グラウンドの上の成績さえ良ければ許される」という歪んだ規範は、もはや令和の現代社会において一切通用しない。
プロ野球業界全体が目指すべきは、真のガバナンスとコンプライアンス体制の構築だ。ファンや子供たちに夢を与える存在である以上、不正や疑惑に対する厳格な処分基準と透明性のある説明責任が欠かせない。各球団が保身を優先し続ける限り、ファンからの信頼回復は遠のくばかりである。
