閉鎖病棟からの退院は、ある日突然決まるわけではありません。急性期治療から段階的なステップを踏みながら、本人の生活能力と環境を整えていくプロセスを経ます。
閉鎖病棟を脱するための基本的な退院・転棟条件は、以下の項目が総合的に評価されます。
- 精神症状の鎮静化：幻聴や妄想、激しい抑うつ気分、希死念慮などの急性期症状が薬物療法によってコントロールされ、本人が衝動的な行動を起こさない状態に落ち着いていること。
- 病識の獲得と服薬の自己管理能力：自身が病気療養中であることを認識し、処方された抗精神病薬や抗うつ薬を指示通りに正しく飲み続けられる意思と能力があること。
- 自傷他害リスクの消失：自分を傷つけたり、周囲の人々に危害を加えたりする切迫した危険性が精神保健指定医によって「なし」と判断されること。
- 退院後の受け入れ環境の整備：自宅へ戻る場合の家族の支援体制、あるいは単身生活における訪問看護、精神科デイケア、就労継続支援施設などの福祉リソースが確保されていること。
退院へのロードマップとして、多くの医療機関ではまず「病棟内開放（閉鎖病棟にいながら、日中は病院内の売店などへ自由に行ける許可）」が出されます。次いで「開放病棟への転棟」が行われ、そこから「敷地外への散歩」「数時間の外出」「1泊2日の外泊訓練」と徐々に外の世界の刺激に慣らしていきます。
外泊訓練で自宅での食事や睡眠、服薬に問題が生じないことを確認した上で、精神保健指定医の最終診断を経て正式な退院となります。入院時から退院支援専任の精神保健福祉士（PSW）が付き、生活費や住まいの相談、自立支援医療（通院医療費が1割負担になる制度）の申請手続きなどを並行して進める体制が整えられています。
