がん治療において最大の盾となるのが公的医療保険の「高額療養費制度」です。これは1か月（1日〜月末）にかかった医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合、超過分が払い戻される仕組みです。一般的な年収区分（年収約370万〜約770万円）であれば、月あたりの自己負担上限額は約8万〜9万円となります。
さらに重要なのが、高額療養費制度 限度額適用認定証の事前取得です。事前に加入中の健康保険（協会けんぽ、国保、共済組合など）へ申請してこの認定証を取り寄せ、病院の窓口に提示すれば、最初から上限額までの支払いだけで済みます。手元にまとまった現金がなくても、多額の立替払いをするリスクを回避できます（マイナ保険証を利用している場合は、窓口の同意のみで自動適用が可能です）。
また、大企業や公務員などが加入する付加給付制度 健康保険組合に該当する場合、独自の上限が設定されており、月の実質自己負担額が2万円〜2万5,000円程度まで軽減されるケースがあります。勤務先の健保規約を必ず確認しておきましょう。
