テレビ番組の過剰な演出や仕込み問題は、単なるネット上の噂にとどまらず、公的な機関による処分や謝罪放送へと発展した重大な事件が過去にいくつも存在します。
日本の放送界において倫理的な問題を監視するBPO（放送倫理・番組向上機構）では、情報・報道番組におけるインタビューの捏造や不適切な演出について、これまで何度も厳しい意見書を公表してきました。
代表的な事例として知られるのが、情報ドキュメンタリー番組において、特定の社会問題（詐欺被害や過激な思想集団など）を扱う際、スタッフの指示を受けた関係者が一般被害者や当事者を装ってインタビューに応じていたケースです。BPOの放送倫理検証委員会はこれに対し、「視聴者の信頼を著しく裏切る行為であり、放送倫理違反があった」と認定しました。
また、民放キー局の夕方ニュース番組において、特定の飲食店や観光スポットの行列に並ぶ人々を取材した際、ディレクターの知り合いや制作会社の派遣スタッフを客として並ばせ、コメントを撮影していた事実が内部告発によって発覚。番組内で公式な謝罪に追い込まれた経緯もあります。
こうした発覚劇の背景には、下請け制作会社への過度なコスト削減要求と、視聴率至上主義に基づく過度なプレッシャーがあります。「面白い映像、分かりやすいコメントが取れなければ企画が没になる」という極限状態が、現場を倫理的な逸脱へと走らせる構造的な要因となっています。
