大学全入時代において、進学先選びはかつてないリスクを伴います。入学した大学が在学中や卒業後に民事再生や閉校に追い込まれる悲劇を避けるためには、偏差値以外の指標を冷静に分析する必要があります。まず注目すべきは「経常収支比率」などの財務健全性です。これが複数年にわたり100%を割り込んでいる大学は、経営危機が間近に迫っているシグナルです。
次に、専任教員の比率と退職率の推移です。経営が苦しくなると、大学は人件費削減のために優秀な教員を非正規に置き換える傾向があります。最後に、地元企業への実質的な就職実績です。大企業への数パーセントの就職実績よりも、地域社会にどれだけ強固な採用コネクションを持っているかが、学生の将来を担保する最大の鍵となります。