かつて中国系食材店の「聖地」と呼ばれたのは、池袋北口エリアや埼玉県の西川口駅周辺だった。だが、2026年現在の地図を眺めると、その勢力図は大きく書き換えられている。札幌、仙台、名古屋、広島、福岡といった地方主要都市の駅前に、大型店舗が相次いでオープン。さらに首都圏の郊外住宅地やロードサイド店舗の居抜き物件にも進出が進む。
不動産市場関係者によると、かつてコンビニやドラッグストアが入居していた200〜300平方メートル規模の物件に、チェーン展開を進めるアジアンマーケットが積極的に出店しているという。定住外国人人口の全国的な分散化に加え、日本国内における「本格志向の食需要」を見越した強気の店舗開発が背景にある。
