大役を果たし終えた2026年の今、万博を駆け抜けた無数のバス車両は全国のバス事業者へと順次移籍し、新たな任務に就いている。過酷な万博輸送で実証された信頼性の高いEVバスや、高度な運転支援機能を備えた高機能車両は、車両更新の予算や減便に悩む地方の交通事業者にとって千載一遇の「即戦力」だ。
地方都市の自治体やバス会社がこれらの車両を引き取り、地域の幹線ルートやコミュニティバスとして再投下する動きが加速している。巨大イベントの単なる使い捨てに終わらせず、そのリソースを過疎化が進む地域の「地域の足」として循環させるプロセスは、今後の国家的なイベント運営における持続可能なモデルケースと言える。
