大東建託の株主還元を語る上で、現金配当と車の両輪をなすのが機動的な自社株買いです。同社は株主総会や決算発表の場において、配当性向50％に加えて潤沢なフリーキャッシュフローを活用した自己株式取得を幾度となく発表してきました。
取得された自己株式は原則として消却されるため、市場に流通する総発行株式数が減少します。これにより、1株あたり利益（EPS）が底上げされ、長期的な増配基調が自動的に加速する構造が作られています。配当と自社株買いを合算した「総還元性向」は、年度によって60％から時には80％を超える水準に達することもあります。
決算短信および中期経営計画の進捗から見通す「2026年の業績と配当予想」は、極めて底堅い推移が予測されます。建設資材価格の高騰は一服し、建築請負の採算性が改善。さらに家賃保証事業におけるサブリース差益の拡大が業績を下支えしています。突発的な世界的不況や極端な税制改正がない限り、年間配当は1株あたり160円〜180円台（分割考慮後）の堅調なレンジを維持し、利回り4％台後半を確保する蓋然性が高いとみられます。
