大手オープンワークや各社リサーチデータが示す大学別平均年収ランキング2026年最新の集計結果において、首位争いの常連として君臨し続けているのが東京大学と慶應義塾大学です。全体の平均年収水準で見ると、東大出身者が平均約810万〜830万円、慶應義塾大出身者が平均約790万〜815万円と拮抗しており、これに京都大学や一橋大学、東京科学大学（旧東京工業大学・東京医科歯科大学）が肉薄する構図が定着しています。
注目すべきは、東京大学と慶應義塾大学の年収比較において生じるキャリアパスの質的な違いです。東大卒業生は中央省庁の国家公務員や学術研究機関、独立行政法人といった公的セクターへ進む層が一定割合を占める一方、民間へ進んだ層は外資系戦略コンサルティングファームや外資IT、大手シンクタンクで年収1,500万円超を叩き出します。対照的に、慶應義塾大学は伝統的に総合商社、メガバンク、キー局、大手広告代理店、メガ損保といった「国内高収益企業群」に圧倒的な強固なOB・OGネットワークを構築しており、民間企業勤務者に限定した平均値では東大を上回る調査結果も散見されます。
こうしたトップ校のデータ以上に衝撃的なのが、キャリア中間層における出身大学別平均年収30代の急拡大です。20代前半の段階では、昨今の初任給引き上げ競争によって大卒一律25万〜30万円前後からのスタートとなるケースが増え、大学名による手取り額の差は目立ちません。しかし、役職登用や昇給ピッチが本格化する30代前半から半ばにかけて、上位校出身者と中堅校出身者の年収カーブは劇的に乖離します。
30代中盤における平均年収を比較すると、東大・慶應・早稲田などの上位層が年収750万〜950万円に到達するのに対し、中堅私大グループでは年収450万〜550万円にとどまる事例が少なくありません。この年率100万〜300万円の年収差が退職時まで累積することで、大学別生涯賃金の格差と真相として指摘される「生涯賃金5,000万〜1億円超の開き」という残酷な算定結果が現実のものとなります。
