インフルエンザB型と確定診断された場合、感染拡大を防ぐために社会的な隔離期間を守る必要があります。学校と職場では適用されるルールが異なるため、混同しないよう注意が必要です。
学校保健安全法に基づく出席停止期間
児童・生徒・園児の出席停止期間は、学校保健安全法施行規則により明確に定められています。
【発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては3日）を経過するまで】
ここで重要なのは「発症した日」を0日目、「解熱した日」を0日目として数える点です。例えば月曜日に発症した場合、どれほど早く熱が下がっても土曜日までは登校できません。B型で平熱のまま経過した場合でも、ウイルスの安全排出期間を考慮して医師の指示に従い最低5日間の自宅待機が必要です。
社会人の出勤停止の目安
労働安全衛生法には一律のインフルエンザ出勤停止義務規定はありませんが、大半の企業では就業規則において学校保健安全法に準じた「発症後5日・解熱後2日」を出社制限基準として定めています。微熱だからといって自己判断で出社することは、事業所内クラスターを誘発する重大なコンプライアンス違反・リスク行為となります。
家庭内二次感染を遮断する4大鉄則
家庭内にB型感染者が出た場合、同居家族の発症率は30〜50%に達します。家庭内パンデミックを防ぐための実践的な防護策は以下の通りです。
- 部屋の完全分離と常時換気：感染者の居室を完全に分け、食事も別室で摂る。1時間に2回以上、対角線の窓を開けて空気の滞留を防ぐ。
- 接触感染経路の遮断：ドアノブ、照明スイッチ、リモコン、トイレのレバーをアルコールまたは次亜塩素酸ナトリウムで消毒。タオルの共用は厳禁とし、ペーパータオルに切り替える。
- トイレ利用時のフタ閉め徹底：B型は便中にもウイルスが排出されるため、排泄後は必ずフタを閉めてから水を流す。
- マスクの常時着用：看病する側だけでなく、感染者本人も居室を出る際は不織布マスクを密着着用する。
