暗澹たる現状の中、東大阪市ならではの泥臭いコミュニティの動きも胎動している。近隣の町工場の社長OBや民生委員、ボランティア団体が連携し、安否確認の見守りネットワークを再構築する試みだ。新聞がポストにたまっている家、電気が夜になっても点かない部屋を素早く察知し、市の一時保護や緊急ショートステイへと繋ぐ草の根の活動が、かろうじて悲劇の連鎖を食い止めている。
また、施設内でも見守りセンサーや睡眠解析マットなどのデジタル技術を導入し、夜間の巡回負担を軽減する実証実験が進む。だが、現場の施設長はこう釘を刺す。「機械は心拍数を測れても、寂しさからくる妄想や孤独の訴えを聞いてやることはできない」。手厚い人的支援こそが養護の魂であるという自負と、それを許さない現実のコスト。テクノロジーはその間隙を埋める補助線に過ぎない。
