地上波放送以上に機敏なリアクションを見せたのが、ネット配信プラットフォームの事業者たちだ。見逃し配信のインフラとなったTVerでは、騒動の報道直後から該当回の配信停止やアプリアイコン・サムネイル画像の差し替えなど、迅速なリスクヘッジが行われた。ネット上での炎上リスクはテレビ放送以上に拡散が早く、迅速な対応を怠ればプラットフォーム自体の信頼を損ねるからだ。
さらに、グローバル基準でコンテンツを運用するNetflixなどの海外資本配信事業者も、コンプライアンス審査を極めて厳格化させている。アーカイブ作品として長期的な収益を生むはずだった過去の映像資産も、ひとたび出演者に問題が生じれば即座に配信停止の措置が執られる。デジタル配信が主流となった現代において、コンテンツホルダーが負う潜在的リスクの大きさが浮き彫りとなった。
