稲城市と東京ヴェルディが結んだパートナーシップは、単なるネーミングライツやグラウンドの貸与にとどまらない。防災拠点としての機能強化や、地域の健康増進データの共有など、行政とプロスポーツ組織による官民連携（PPP）の先端事例として注目を集めている。
災害時には広域避難場所や物資輸送拠点として活用できるよう、非常用電源設備や防災備蓄倉庫がグラウンド周縁部に整備された。平常時には市民の健康増進イベントの会場となり、緊急時には地域を守る砦となる。この二面性こそが、持続可能な都市型スポーツ施設のあり方を証明している。
