どれほど注意を払っていても、不測の事態でリミットに間に合わない瞬間は訪れます。その際に取るべき飛行機乗り遅れ対処法と、金銭的な補償の現実を整理します。
乗り遅れが確定、あるいは濃厚となった場合、最初に取るべき行動は「出発時刻前に航空会社の公式カウンターへ駆け込む、もしくは電話窓口・アプリ上で予約を取り消す」ことです。出発前の連絡があるかないかで、その後の救済措置に天と地ほどの差が生じます。
最も重要な飛行機乗り遅れ払い戻し可否の現実は、航空券の券種によって冷徹に分かれます。
- 普通運賃（フレックス等）： 出発後であっても所定の取消手数料（数千円程度）を支払うことで、残額の払い戻しや後続便への振り替えが可能です。
- 早期割引運賃（JALセイバー、ANAスーパーバリュー等）： 出発時刻を過ぎてしまうと「ノーショー（無連絡不搭乗）」とみなされ、運賃の全額または90%以上が没収されます。払い戻されるのは旅客施設使用料（PFC）などのごく一部に過ぎず、後続便への無償変更は一切認められません。実質的に買い直しとなります。
- LCC（格安運賃プラン）： いかなる理由であっても自己都合の乗り遅れは100%没収です。後続便に乗りたい場合は、その時点の直前購入価格（極めて高額）で新規購入するほかありません。
唯一の例外は、「鉄道などの公共交通機関の遅延」に起因する場合です。JRや私鉄の遅延により保安検査場を通過できなかった場合、駅で「遅延証明書」の発行を受け、空港の有対カウンターへ提示すれば、大手キャリアであれば後続便への無償振り替えや手数料なしの払い戻しに応じてくれる救済規定（地上交通遅延特約）が存在します。ただし、LCCでは他社交通機関の遅延を免責事項としている規約が多いため、自己防衛としての保険加入や前倒しの移動が不可欠です。
