国立競技場を管理・運営する日本スポーツ振興センター（JSC）の基本方針において、本施設は「スポーツ振興のための主スタジアム」と位置づけられています。そのため、音楽コンサートなどの一般利用には、ドーム球場や民間アリーナとは比較にならないほど厳格な国立競技場ライブ開催条件が課されています。
最大の関門とされるのが天然芝の保護対策です。Jリーグや陸上競技の国際大会に支障をきたさないよう、アリーナ面にステージや客席を設営する際は、特殊な通気・透光性保護マットの敷設が義務づけられています。設営から撤収までの期間も極めてタイトに制限され、芝生へのダメージを最小限に抑える高度なオペレーション能力がプロモーター側に求められます。万が一、芝生を枯死・損傷させた場合の補修費用および違約金は数千万円規模に達するとされ、これらを担保できる財務基盤が不可欠です。
さらに、都市部特有の環境規制として国立競技場音漏れ近隣問題への対応が挙げられます。明治神宮外苑や新宿・渋谷・港の各区境に隣接する立地環境から、周辺住民の生活環境を守るため、「21時完全終演」のタイムリミットが厳格に運用されています。リハーサル時の音量測定、低周波音の拡散を抑止する指向性スピーカーの配置計画など、環境アセスメント基準をクリアした音響設計図の事前提出が必須です。
興行規模の観点でも、スタンド約6万8,000席に加え、アリーナ席を含めて1公演あたり7万人以上のチケットを即日完売させる集客力が最低条件となります。空席が目立つようなプロモーションの失敗は施設のブランド価値を損なうとみなされるため、名実ともに国民的な支持を得ているアーティスト以外には門戸が開かれません。
