日本の芸能界におけるギャラ相場の歴史を振り返ると、かつて1990年代から2000年代初頭にかけて国税庁が公表していた「高額納税者公示制度（いわゆる長者番付）」の時代と、現在とでは収益構造が根本から変化しています。
歴代の最高年収記録を振り返ると、バブル景気からテレビ全盛期にかけて、松嶋菜々子や吉永小百合、藤原紀香といった時代を代表する大女優たちが、当時の長者番付で推定年収5億〜10億円規模を記録したと報じられていました。当時は地上波キー局の制作予算が潤沢であり、ドラマ1話あたりの出演料が現在の倍以上に設定されていたケースも珍しくありませんでした。
しかし、2006年の長者番付廃止以降、タレントの個人年収はブラックボックス化が進みました。さらに近年では、個人事務所を設立してギャラを法人受け取りにし、経費計上や役員報酬の調整を行うことで手取りや税負担を最適化する手法がトップ女優の間で一般化しています。公に見える数字以上に、女優個人の「実質的な資産形成力」は高度なビジネス戦略の上に成り立っています。
