かつて「国営アニメ殿堂」と揶揄され、激しい政治論争の標的となった「国立メディア芸術総合センター」構想。当時は政権交代の混乱の中で見送られたが、日本のコンテンツ産業が世界市場で主要な外貨獲得手段となった現在、その先見性は改めて見直されている。
マンガ、アニメ、ゲームを単なる若者の娯楽としてではなく、国家の基幹産業および外交上のソフトパワーと捉えたアプローチ。時代に先駆けて文化インフラの整備を試みた彼の熱量は、現在のクールジャパン戦略やデジタル文化発信の原型として、クリエイターや産業界からも再評価の対象となっている。
