教科書的には「円安＝日本株買い」と説明されがちですが、実市場では円安株安なぜ起きるのかという疑問を抱かせる局面がしばしば発生します。この現象の背景には、マクロ経済の構造的な歪みが存在します。
典型的なトリガーは「コストプッシュ型インフレによる国内個人消費の冷え込み」です。輸入物価の上昇に名目賃金の伸びが追いつかず実質賃金が目減りすると、国内GDPの過半を占める家計消費が失速します。その結果、内需企業の収益悪化が輸出企業のプラス効果を相殺し、日本経済全体の成長見通しに対する不信感から海外ヘッジファンドなどが先物を売り崩す展開が生じます。
さらに見逃せないのが「キャリートレードの巻き戻し」です。急激な円安進行に対して通貨当局が警戒を強め、市場に為替介入株価反応への警戒感が広がる場面では、ポジション解消を急ぐ投資家の投げ売りが連鎖します。「行き過ぎた円安」は、通貨主権や金融政策の自由度を奪うリスク要因へと転化するのです。
