発災直後の混乱期において、国民への情報伝達を担う報道・メディアの役割はかつてないほど高まった。
NHK NEWS WEBは揺れ検知から数十秒で特設ニュース画面へと切り替わり、震度分布図や被害状況のライブ映像を配信。一方で、Yahoo!ニュースや各種ポータルサイトの災害速報枠には瞬時に何万件ものアクセスが集中した。また、X (旧Twitter)では被災現場の生の状況や道路遮断の情報がタイムラインを駆け巡った。ただし、SNS上には過去の災害画像を用いたフェイクニュースや誤情報も散見される。緊急地震速報システムからの一次情報や公的機関の発表と照らし合わせ、情報の真偽を冷静に見極めるリテラシーが個々人に求められている。
