揺れの最中、あるいは発生からわずか数秒で「今どこがどの程度揺れているか」を視覚的に突き止める上で、国立研究開発法人防災科学技術研究所(NIED)が運用する「強震モニタ」は極めて強力な観測インフラです。日本全国に張り巡らされた高感度地震観測網(Hi-net)と強震観測網(KiK-net)のデータを集約し、地表および地中の加速度・リアルタイム震度を色分けされたドットで日本地図上に常時プロットしています。
テレビ報道や一般的なニュースアプリの通知には、気象庁のデータ処理と配信サーバーの処理に伴う約1分〜2分程度のタイムラグが発生します。これに対し、強震モニタは2秒ごとのデータ更新を行っているため、P波が広がる波紋のようなグラデーションを肉眼で確認できるほどのリアルタイム性を誇ります。
このように、情報の種類によって到達スピードと精度には明確な役割分担があります。強震モニタで「現在の揺れ状況」を捉えつつ、確定データとしての気象庁地震情報で震度と津波の影響を確定させる多重的なアプローチが最も確実です。