日韓の決定的な差として最も頻繁に挙げられるのが、基礎科学に対する政府や企業の投資姿勢だ。韓国も研究開発（R&D）予算の国内総生産（GDP）比率は世界トップクラスだが、その多くはスマートフォンや半導体、二次電池といった実用化に近い応用技術に偏っている。
一方で、日本のノーベル賞受賞者の多くは、数十年前の基礎研究が評価されて受賞に至っている。すぐに製品化できない、金にならない研究であっても、長期的に資金を支援し続ける日本の土壌こそが強みであると、韓国の専門家たちは分析する。この「待つ姿勢」の有無が、両国の差を決定づけているという見解が支配的だ。
