なぜ今、安定した支持を得ているはずの番組に打ち切り説が降って湧いたのか。その最大の要因は、テレビ放送業界全体を襲う急激な地殻変動にある。
第一に挙げられるのが、従来の世帯視聴率からコア視聴率（13歳から49歳の個人視聴率）へと評価基準が完全にシフトした点だ。長年親しまれてきた昼のバラエティ番組であっても、購買力の高い若年層のリアルタイム視聴が維持できなければ、スポンサー企業からの評価は厳しさを増す。
第二に、競合他局が繰り出す大型の情報番組との激しい攻防がある。ストレートニュースや事件事故を扱う報道主体の番組に対し、生活情報やトレンドを中心とする構成が、事件性の高いニュースが発生した際に数字を取られやすいという弱点も露出していた。
