連日の揺れを目の当たりにして最も懸念されるのが、「これが破滅的な揺れの引き金になるのか」という点です。特に注目が集まる南海トラフ巨大地震の前兆について、地震調査研究推進本部は「直前予知は極めて困難」としながらも、今後30年以内の発生確率を70〜80%と評価しています。
一方、東京を中心とする都市圏を標的とする首都直下地震の発生確率も、今後30年で約70%と極めて高い数値が維持されています。歴史的な記録を振り返ると、1995年の阪神・淡路大震災以降、日本列島は100年単位の地震活動期に突入したと考えられており、プレート内部や内陸断層での地震が連鎖しやすいサイクルに入っています。
ただし、直近の有感地震がそのまま南海トラフや首都直下の直接的なトリガーであると断定できる科学的根拠はありません。気象庁や地震学会も、短期間の頻発現象だけで巨大地震の発生時期を特定することは不可能と明言しています。過剰なパニックに陥ることなく、確率論としてのリスクを正しく受け止める姿勢が求められます。
