働き方改革が進むオフィスでも、新たな火種がくすぶっている。時短勤務や突然の欠勤を余儀なくされる子育て社員のカバーに入るのは、決まって独身者や子供のいない社員たちだ。「お互い様」という言葉で片付けるには、あまりにも業務の偏りが長期化していると指摘する声は多い。
「急な残業や休日出勤の打診が、当たり前のように自分に回ってくる」と、あるメーカー勤務の男性（38歳）はこぼす。子育て支援制度が充実すればするほど、そのしわ寄せが特定の層に集中するというパラドックス。企業は単に制度を作るだけでなく、業務負荷の公平な分配と、それに見合うインセンティブの設計を迫られている。
