文部科学省が公表する学校基本調査や、高等教育機関の情報を網羅した大学ポートレートの推移を辿ると、日本の私立短期大学教育が果たしてきた役割の変遷が浮き彫りになる。四大志向の高まりとともに短大の総数は激減したが、青短出身者が労働市場に残した足跡は今も色褪せない。
総合商社、金融、航空業界など、昭和から平成にかけて日本の基幹産業を支えた卒業生たちの評価は極めて高い。2年という凝縮された時間の中で培われた「即戦力となる教養」と「洗練されたコミュニケーション能力」は、終身雇用が揺らぐ現代のキャリア市場においても、しなやかな適応力として機能し続けている。現場で活躍するOGたちの多くが、短大時代の濃密な対話教育をキャリアの原点に挙げる。
