1945年の敗戦は、栄華を誇った財閥一族に壊滅的な幕引きを迫った。連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）のマッカーサーは、日本の軍国主義を支えた主犯の一つとして財閥を名指しし、徹底的な「財閥解体」を断行する。持株会社は強制的に解散させられ、一族が保有していた株式は市場へ放出。富豪一族は経営の表舞台から完全に追放された。
だが、物語はそこで終わらなかった。冷戦の激化と朝鮮戦争の勃発に伴い、アメリカの対日政策は「日本の非軍事化」から「東アジアの防波堤としての経済復興」へと劇的に舵を切る。集中排除の圧力は急速に緩まり、解体されたはずの企業群は水面下で再び結集を始めた。
こうして再編成されたのが、かつてのような血縁支配を持たない「企業集団（けいれつ）」である。頂点に君臨する創業家はいなくなったものの、旧財閥系企業はメインバンクを中心とする金融業と、世界中に張り巡らされた情報網を持つ総合商社を二大中核に据え、株式の持ち合いによって強固な結束を取り戻した。解体という歴史的荒波をくぐり抜けた組織は、形を変えて戦後日本の高度経済成長を牽引する巨大エンジンへと転生したのである。
