法的リスクが低いとはいえ、企業側に多大な不利益を与える行為であることに変わりはない。特に企業の採用担当者は、入社手続きや備品の手配、さらには他候補者の不採用通知など、分刻みで労務管理や採用業務を進めている。連絡が遅れれば遅れるほど、企業側の痛手は大きくなる。
辞退を決意したら、可能な限り速やかに連絡を入れるのが社会人としての最低限のマナーだ。基本的には「電話での口頭連絡」を第一選択とし、不在の場合や就業時間外であれば「メールでの送付＋後日電話」という二段構えをとると確実だ。誠意を持った迅速な対応が、無用な摩擦を防ぐ最大の鍵となる。
