独立した上場企業としての評価を固める上で、株主還元の姿勢は決定的な要素となる。市場が期待しているのは、連結ROE（自己資本利益率）の明確なターゲット提示と、それを実現するための積極的な還元策だ。従来、ソニーグループ傘下に収まっていた時代はグループ全体の資本配分に縛られていたが、今は単体での意思決定が可能となった。
配当利回り面での魅力が高まれば、インカムゲインを狙う長期的機関投資家（年金ファンドや政府系ファンド）の組み入れが増加する。さらに、過剰資本の圧縮を目指した機動的な自社株買いが打ち出されれば、需給懸念を払拭する最強の特効薬となるだろう。経営陣が市場との対話を通じて、どのタイミングで還元カードを切るかが焦点だ。
