日本の航空業界を牽引するJALとANA。両社のパイロット給与体系には、過去の経営再編や人事制度改定の歴史が色濃く反映されています。
破綻後の再建過程で年金制度や手当の合理化を進めた経緯を持つJALパイロットの給与明細は、業績連動部分と基本給のバランスが非常に整っており、透明性の高い安定型モデルが特徴です。一方、羽田発着枠の拡大とともに国際線を急拡大させてきたANA機長の月給は、乗務実績に応じたインセンティブ要素が手厚く、繁忙期のフライト数増加がダイレクトに月給へ反映されやすい傾向にあります。
役職別の相場を見ると、大手における副操縦士の給料は、昇格直後で月給50万円前後、経験を積んだ中堅副操縦士になると月給70万〜90万円程度まで上昇します。機長昇格を果たした段階で月給は一気に130万円の大台を超え、年次を重ねるごとに手当を含めて170万円超へとステップアップしていきます。
さらに見逃せないのがパイロットのボーナス支給額です。航空各社の業績回復と賃金改善が進んだ結果、大手2社における年間賞与は年間300万〜600万円以上が支給されるケースが定着しています。月給の高さに加え、この強固な賞与基盤があるからこそ、大手エアラインのパイロットは高年収を維持し続けています。
