ネット上でコンテンツとして消費される一方で、勝手に守護霊を呼び出された当事者たちとの間では当然ながら軋轢やトラブルが生じました。
多くの著名人は「全く身に覚えがない」「事実無根」として反応を控えるスルー対応を取りましたが、中には教団に対して強い不快感を示す文化人やジャーナリストも存在しました。実在する存命人物の名前や肖像を書籍の表紙に大きく使い、本人の主張と異なる過激な見解を「守護霊の言葉」として流通させる行為は、名誉毀損や肖像権・パブリシティ権の観点から常に法的なグレーゾーンに位置していました。
それでも教団側が訴訟リスクを回避し続けられた背景には、「あくまで宗教的な信教の自由に基づく霊的探究である」という防壁と、被害者側が裁判を起こすことでかえって教団の宣伝に利用されるのを避けたという実情があります。
