グランエイジを検討する上で最も重要な数値が、損益分岐点の年齢と返戻率のシミュレーションです。いくら長生きすれば支払った保険料の元が取れ、どれほどの利益が出るのかを把握しなければ、冷静な判断は下せません。
例えば、50歳男性が70歳まで20年間にわたって保険料を支払い（月額約3万円・総支払額約720万円）、70歳から10年確定年金または終身年金として受け取る標準的なプランを想定してみます。
年金受取開始直後の70歳時点では、まだ1円も年金を受け取っていないため返戻率は0％です。年金を毎年受け取り続け、総支払保険料と同額に到達するグランエイジの損益分岐点は、男性でおよそ86歳〜88歳、女性では88歳〜90歳前後に設定されています。
もし80歳前後で亡くなってしまった場合、受取総額は支払保険料を大きく下回り、30％〜40％近い元本割れを引き起こします。しかし、もし95歳まで生存した場合には返戻率が約120％〜130％、100歳まで到達した場合には140％を超える水準へと跳ね上がります。つまり、平均寿命を超えて初めて「預貯金や他の投資商品よりも有利になる」という極端な損益曲線を描くのがこの商品の真実です。
