華族制度が幕を閉じた決定的な転換点は、第二次世界大戦における日本の敗戦です。連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）は、戦前の日本を戦争へと導いた特権支配層の解体を断行しました。軍閥や財閥の解体と並行して、華族制度も徹底的な改革の対象となったのです。
1947年（昭和22年）5月3日、新たに施行された日本国憲法第14条によって、日本の爵位制度は根底から廃止されました。
同条第2項には「華族その他の貴族の制度は、これを認めない」と明記され、法の下の平等が確立。これにより、約900家存在していたすべての華族家が爵位を喪失し、平民と同じ法的位置づけへと移行しました。
さらに、同時代に実施された猛烈な「財産税」の導入や「農地改革」によって、莫大な土地や資産を強制的に徴発された旧華族の多くは、経済的基盤を一瞬にして失うこととなりました。
