昨今のレンタカー業界では、電気自動車（EV）の普及や車両の電子制御化に伴い、事故以外の突発トラブルに対する規定改定が進んでいる。
特に注目すべきは、ロードサービスの適用範囲だ。従来の免責補償制度は「衝突や接触による損害」を主眼に置いていたため、タイヤのパンク、電欠・バッテリー上がり、鍵の紛失、側溝への脱輪といった単独トラブルは補償の対象外とされることが多かった。現代のハイブリッド車やEVは構造が複雑で、不用意なジャンプスタートや牽引が禁じられており、レッカー搬送費用が高額化しやすい。
大手各社が上位プランへのロードサービス無償付帯を標準化させているのは、こうした最新車両の修理リスクに対応するためだ。雪道でのスタック救援や山間部での遠距離レッカー費用は、特約なしでは1回で5万円以上の実費負担になることも珍しくない。走る地域や季節のコンディションを踏まえ、補償範囲を見極める視点が欠かせない。
