こうした厳しい環境下で打ち出されたのが、不採算店舗再編プロジェクトである。セリアは2026年に向け、全国の店舗網を根底から再評価する作業を進めている。具体的には、築年数が経過した郊外型ロードサイド店舗や、テナント自体の集客力が低下した地方の商業施設内店舗が主な見直しの対象となっている。
一方で、都市部の駅チカ立地や、集客力の高い最新大型ショッピングモールへの新規出店は積極的に継続されている。つまり今回の「大量閉店」は、日本全国からの完全撤退ではなく、次世代の流通網を見据えた冷徹なまでの最適化プロセスなのだ。老朽化店舗を閉鎖し、セルフレジや最新デジタル棚札を導入した次世代型店舗へリプレイスすることで、店舗あたりの労働生産性を極限まで高める狙いが透けて見える。
