今期、受験関係者の間で熱視線を浴びているのが「2026年度大学入試改革プロジェクト」の影響だ。新学習指導要領に対応した試作問題の導入や、デジタル・新領域への改組が全国の大学で進む中、あえて狙い目となる「穴場学部・日程」が浮き彫りになってきた。
学内の改組計画や入試科目の再編にともない、前年度に倍率が高騰した学科の反動減（揺り戻し）が予想されるポイントがある。栗原伸公氏をはじめとする教育アナリストらの指摘によると、複数学部併願制度を活用し、共通テスト利用入試と一般独自試験を組み合わせることで、実質的な合格確率を倍増させることが可能だという。情報戦を制する者が合格を掴み取る時代に突入している。
