この異常とも言える価格帯を支えているのは、世帯年収が合算で1500万円を超えるような、いわゆる「パワーカップル」と呼ばれる共働き夫婦たちだ。夫と妻がそれぞれ上限近くまで住宅ローンを組む「ペアローン」を利用し、限界までレバレッジをかけて物件を購入するスタイルが定着して久しい。
だが、2026年の金利環境は彼らにとってかつてない逆風となっている。変動金利の基準となる短期プライムレートの上昇が現実味を帯びる中、わずか0.5%の金利上昇であっても、総返済額は数百万円規模で膨れ上がる。返済比率を極限まで高めた家計にとって、この金利の微増はダイレクトに生活を圧迫する引き金になりかねない。
