スポーツコンテンツの放映権料が高騰の一途をたどるなか、TBSが世界陸上の放映権を手放さず、長期にわたって放送を継続してきた背景には、テレビ局としての明確なブランド戦略とビジネス上の計算が存在します。
ワールドアスレティックス（世界陸連）と電通、そしてTBSの間で長年結ばれてきた包括的な放映権契約は、単なる大会中継の権利にとどまりません。陸上競技は陸上単体のみならず、オリンピックイヤーの前哨戦としての価値を持ち、ゴールデンタイムにおける安定した視聴者リーチを保証する極めて貴重な大型スポーツ資産です。
近年のメディア戦略における最大の変化は、地上波生中継と「TVer」などの見逃し・ライブ配信プラットフォームの完全統合です。
深夜や早朝の時差がある海外開催大会であっても、スマートフォンから無料でリアルタイム視聴できるTVerのSpecial Live配信や見逃し配信の整備により、総再生回数は右肩上がりの伸びを記録しています。東京2026世界陸上においては、地上波では日本代表の注目決勝種目を余すところなく中継し、配信ではトラック種目とフィールド種目を同時に選択できるマルチアングル中継を展開。視聴者の細分化されたニーズに応えるハイブリッド型の放送モデルを確立させました。
💡 メディア収益構造のシフト
従来の「地上波世帯視聴率×スポットCM」モデルから、TVer等での「デジタル広告（インストリーム広告）＋番組連動型スポンサーシップ」への移行が進展。コア層である若年層の個人視聴率（コア視聴率）を配信で獲得できる体制が、放映権維持の経済的根拠となっています。
