このようなインフラの進化は、周辺の不動産・都市開発事業に強烈なポジティブインパクトをもたらしている。かつて「埋立地」というイメージで語られることもあった豊洲エリアだが、堅牢な自立型エネルギー基盤とスマートシティとしての利便性が評価され、不動産市場における評価は一段と高まった。外資系企業や先進的なIT企業、さらには環境意識の高いアッパーミドル層の住み替え需要が引きも切らない。
デベロッパー関係者も「停電しない街」「環境負荷の極めて低い都市環境」という強力な付加価値が、物件の資産価値を担保していると口を揃える。オフィスビルの空室率は低水準を維持し、新築分譲マンションだけでなく中古市場の価格推移も堅調だ。都市開発におけるエネルギーインフラの充実度合いが、そのまま都市のブランド力と直結する時代が到来したことを、豊洲の地価推移は雄弁に物語っている。
