大手IT企業や情報セキュリティ機関が公表するインシデント報告書によると、サイバー攻撃の標的として最も狙われやすいのが「サポート終了後に放置されたOS」です。
日本国内の中小企業や個人利用者の間では、「物理的にパソコンが壊れていないからまだ使える」「ネットサーフィンしかしないから問題ない」という心理的油断（正常性バイアス）が根強く残っています。しかし、Windows サポート期限が切れたOSは、毎月発見される新たな脆弱性（システムのセキュリティホール）に対する修正プログラムが一切提供されません。
セキュリティ専門業者の調査データでは、パッチ提供が途絶えたOSは、悪意あるWebサイトの閲覧や細工された添付ファイルを開くだけで、利用者に気づかれないままバックドア（不正な侵入口）を設置される「サイレント侵害」のリスクが跳ね上がることが実証されています。PCの動作速度や画面の見栄えに異変がなくても、内部の認証情報や個人データが外部サーバーへ送信され続ける事態を防ぐためにも、現役世代のOSを利用することが絶対条件となります。
