嫌韓コンテンツの衰退を語る上で避けて通れないのが、2018年5月に匿名掲示板「5ちゃんねる（旧2ちゃんねる）」のなんでも実況J（なんJ）を発端として発生したYouTube BAN祭り なんJ 経緯です。当時、弁護士への懲戒請求問題などを契機にネットユーザーの関心が差別的コンテンツの排除へと向き、有志による組織的な通報運動が一夜にして拡大しました。
当時の報道やネット上のログによると、わずか数週間で数十万本規模の動画がYouTubeへ通報され、登録者数数十万人を誇っていた大手を含む数百の関連チャンネルが一斉に停止処分を受けました。この動きは個人の感情的な抗議にとどまらず、YouTubeの公式サポート窓口や広告配信元の企業に対して「差別コンテンツに広告費が支払われている」という事実を直接突きつける形で行われたため、プラットフォーム運営側も迅速な対応を迫られることになりました。
この事件を契機に、Google本国は2019年6月に包括的なヘイトスピーチポリシーの改定を発表。「優劣を主張する差別コンテンツの禁止」が明文化され、過去に投稿された数百万件のアーカイブ動画も遡及して処分の対象となりました。これにより、一度アカウントを失った配信者が新アカウントを作成しても即座に紐付けされて凍結される強固な再発防止策が講じられることとなったのです。
