今回の激震において、数秒の猶予を生み出したのが官民一体で進化を遂げてきた緊急地震速報プロジェクトだ。S波（主要動）が到達する直前に発せられた警報音は、スマートフォンや屋外スピーカーを通じて瞬時に街中へ響き渡り、多くの人々が頭部を保護する身の安全行動を取ることに成功した。
同時に、テレビ・ラジオ・Webメディアが一体となった災害報道インフラの迅速な作動が確認された。通信負荷の急増によって一部の民間ネットワークが混雑する中、公共性の高い緊急ニュース報道が多言語かつマルチプラットフォームで同時に配信され、デマ情報の拡散を防ぐ防波堤として機能した。情報伝達の正確性とスピードが、混乱期の市民社会を支える命綱となっている。
