一方で、薬物事件を機に完全に芸能界から追放され、表舞台への復帰が絶望的となった事例も少なくありません。その明暗を分ける境界線には、明白なパターンが存在します。
法務省が公表している『犯罪白書』によると、覚醒剤取締法違反の再犯率は約65〜70%と極めて高い水準で推移しています。更生が難しい薬物依存の特性上、一度目の逮捕後に周囲のサポートを拒絶したり、再び反社会的な交友関係を断ち切れずに再犯を繰り返した人物（田代まさし氏や清水健太郎氏などの過去事例）は、業界内での信用を完全に失墜させました。
また、逮捕時に「他人に勧められた」「知らなかった」などと他責的な弁解に終始したタレントや、事件によって所属事務所に莫大な違約金を押し付けたまま音信不通となったケースでは、芸能界のセーフティネットは一切機能しません。復帰できないタレントに共通するのは、依存症という疾患に対する自己管理の欠如と、人間関係の清算ができない甘さにあります。
