「暖房も冷蔵庫も気をつけているのに、請求書が2万円近くいく」という単身者が入居している物件のスペックを調査すると、高確率である特定の設備が浮き彫りになります。それが、築年数の経過した単身向け賃貸に多く残されている電気温水器の電気代問題です。
最新のヒートポンプ技術を用いて空気中の熱を利用する「エコキュート」とは根本的に異なり、旧式の電気温水器は「巨大な電気ポット」と同じ電熱線ヒーターでお湯を沸かします。構造上の熱効率が著しく低く、毎月消費する電力の半分以上を給湯だけで占有してしまう事例が後を絶ちません。
かつて機能していた割安な「深夜電力プラン」の新規受付停止や単価引き上げ、さらには湯切れを防ぐための昼間追加沸き増し設定が作動している場合、給湯設備だけで毎月8,000円〜1万3,000円前後の電気代が自動的に加算される事態に陥ります。内見時にはガス代がかからない「オール電化」として魅力的に見えた物件が、実態としては高額な固定費を強いる要因に反転しているのです。
加えて、見過ごせないのが賃貸アパートの契約アンペア数のミスマッチです。一人暮らしの標準的なアンペア数は「20A〜30A」が適正とされています。しかし、前入居者の設定のまま「50A」や「60A」で契約が残されている物件が存在します。
大手電力会社の従量電灯プランでは、アンペア数に応じて基本料金が階段式に上昇します。単身生活で同時に大型家電をフル稼働させることがないにもかかわらず、無駄に高いアンペア数を放置しているだけで、使用量とは無関係に毎月数百円〜千円以上のコストが純粋な損失として計上され続けます。
