東洋経済が公表する「有名企業400社実就職率ランキング」の最新動向において、まず目を引くのはトップ層の顔ぶれです。東京大学や京都大学の卒業生が外資系コンサルティングファームや国家公務員、起業、あるいは海外大学院進学などへ進路を分散させる中、実就職率で毎年トップ争いを繰り広げているのは、産業界直結の教育を展開する理系単科大学や難関工科系大学です。
トヨタ自動車が設立した豊田工業大学をはじめ、統合によって新たなスタートを切った東京科学大学（旧・東京工業大学）、電気通信大学、名古屋工業大学、東京理科大学、さらには芝浦工業大学といった理工系私立大が、軒並み30%〜50%台という極めて高い数値を記録しています。これは、DX推進やGX（グリーントランスフォーメーション）に伴う製造業・IT業界の深刻な理系人材不足を背景に、技術職・研究職の推薦採用枠が強固に機能しているためです。
文系学部の比率が高い大規模総合大学では、卒業生総数が数千人から1万人規模に達するため、有名企業への就職者数が数千人にのぼっても、分母の大きさゆえに率（パーセンテージ）としては20%〜30%台に落ち着く傾向があります。ランキング上位に一見「意外」と思える単科大学が並ぶ背景には、こうした大学の規模感と学部構成の違いという統計的構造が存在します。
