1960年代に入ると、日本経済は急速な成長期に突入した。大量生産、大量消費の時代。創工社の理念は試練に直面する。手間のかかる製品開発プロセスは、スピードを求める市場の要求と必ずしも相容れなかった。
大手メーカーは独自のデザイン部門を拡充し始めた。松下電器、ソニー、トヨタなどの企業は、内製化によって製品開発を加速させた。創工社のような外部組織に頼る必要性が薄れていったのだ。
しかし創工社は、大企業が手を出しにくいニッチ分野に活路を見出した。地方の中小製造業との連携を強化。伝統産業の現代化支援に舵を切った。この方針転換が、創工社を単なる時代の遺物にせず、地域産業の支援者として延命させることになる。
