レジに商品を持って行き、想定していた金額より高く請求されて首をかしげた経験はないだろうか。その原因の多くは、「税抜表示の罠」と「引き算の順序の勘違い」にある。店頭で「3,980円から20%オフ」と書かれている場合、単純に3,980円から20%を引くだけでは不十分だ。消費税10%が加算されるタイミングによって、実際の支払額は微妙に変化する。
プロの買い物客が実践している超簡単な即算公式を紹介しよう。「○%オフ」を計算する際、引く数字に注目するのではなく、「残りの支払割合」を掛けるのが最短ルートだ。たとえば、30%オフなら「0.7」を掛ける。4,000円の30%オフなら、4,000 × 0.7 = 2,800円。暗算なら「4,000 × 7」を頭の中で行い、桁を調整するだけだ。税込み価格を出すなら、そこに1.1を掛ける。
さらに警戒すべきは、販売元が元値を不当に高く設定して割引率を大きく見せる「二重価格表示」の手口だ。通常価格として提示されている金額が過去に実績のない架空の価格である場合、景品表示法に抵触する恐れがある。消費者庁も不当な二重価格表示への監視を強めているが、消費者が自ら元の適正価格を見極め、実際の割安感を冷静に弾き出す計算防衛策を持つことが何より重要である。
