近年、地価の高騰や騒音問題、さらには経営者の高齢化によって、地方のみならず都市部でも老舗ライブハウスの閉店が相次いでいる。この問題に対し、hyde氏は強い危機感を表明した。「ライブハウスは若手アーティストが育つ土壌。ここがなくなれば、日本の音楽文化の未来はない」と、現場の切実な声を代弁した。
これに対し、森下氏は「文化庁や自治体の補助金制度が、現場のスピード感に追いついていない現状がある」と政治側の課題を認めた。その上で、申請手続きの簡素化や、若手アーティスト支援のための新たなファンド設立について、国会で提言していくことを約束した。